あなたの注意は、競売にかけられている

誰も聞いていなかった予言

1971年、ハーバート・サイモンHerbert A. Simon（1916–2001）
アメリカの政治学者・認知心理学者・経済学者。人間の合理性には限界があるとする「限定合理性」の理論でノーベル経済学賞を受賞。人工知能研究の先駆者でもある。は、ジョンズ・ホプキンス大学出版の論集に短い論文を寄せた。タイトルは地味だ——「情報豊富な世界のための組織設計」。だが、この論文に書かれた一節は、半世紀後の私たちの日常を正確に描いている。

サイモンの論理は単純だった。情報が増えれば増えるほど、それを処理する側の資源——つまり人間の注意——が足りなくなる。経済学の基本原理として、希少な資源には価値が生まれる。だから注意こそが新しい希少資源になる。1971年の時点で、テレビのチャンネルは3つか4つ。インターネットは影も形もない。それでもサイモンには見えていた。

だが、当時これを聞いている人間はほとんどいなかった。情報が足りないことが問題だった時代に、「情報が多すぎることが問題になる」と言われても、ぴんとくるはずがない。サイモンの予言が現実になるまでに、四半世紀がかかった。

ハーバート・A・サイモン

Herbert Alexander Simon, 1916–2001

Wikipedia

カーネギーメロン大学教授。「人間は完全に合理的には判断できない」とする限定合理性の理論で1978年ノーベル経済学賞を受賞。認知科学・人工知能・組織論など多分野を横断し、「情報の豊かさは注意の貧しさを生む」という一節で注意経済の概念を初めて定式化した。

Photo: Rochester Institute of Technology, 1981 / Public Domain

通貨になった注意

1997年、物理学者のマイケル・ゴールドハーバーMichael Goldhaber
理論物理学の博士号を持つアメリカの思想家。1990年代後半に「注意経済」の概念を独自に発展させ、貨幣に代わる新しい経済の通貨は人間の注意であると主張した。が『Wired』誌に一篇の記事を発表した。タイトルは "Attention Shoppers!"——アテンション・ショッパーズ!"Attention, shoppers!"
アメリカのスーパーマーケットで店内放送が「ご来店のお客さまへお知らせいたします」と呼びかけるときの決まり文句。"Attention"を「ご注目ください」の意味と「注意そのもの」の意味に掛けたダブルミーニングで、消費社会のアイロニーが込められている。。ゴールドハーバーはサイモンの洞察をさらに一歩押し進めた。新しい経済の通貨は金ではなく注意になる、と。

ゴールドハーバーの主張が鋭かったのは、インターネットの本質を見抜いた点にある。ネット上で情報は無限に複製できる。だからこそ情報そのものに経済的価値はなくなり、希少で有限な人間の注意だけが価値を持つ。広告モデルの正体はまさにこれだった。Googleは検索結果を無料で提供する。その代わりに、検索する人の注意を広告主に売る。Facebookはフィード上のつながりを無料で提供する。その代わりに、スクロールする人の注意を売る。

あなたの注意の値段

少しだけ予備知識が必要だ。広告業界にはリアルタイム入札（RTB）という仕組みが実在する。あなたがウェブページを開いた瞬間から、そのページに表示される広告枠をめぐって、ミリ秒単位で複数の広告主が値段を競り合う。勝った広告主だけがあなたの視界に広告を出せる。これは比喩ではなく、毎日何十億回も本当に起きている。

同じ考え方を、広告だけでなくあなたの1日全体に拡張したらどうなるか。SNS、通知、動画、メール——それぞれがあなたの注意をめぐる「入札者」だと考える。以下のシミュレーターでは、この比喩で1日を分解してみる。数字を入力してほしい。よくわからなければデフォルト値のままでいい。平均的な成人の数字が入っている。

この数字を見て、驚く人もいれば「そんなものだろう」と思う人もいるだろう。だがどちらの反応であっても、ひとつの事実は変わらない。あなたの注意の大部分は、あなた自身ではなく、アルゴリズムと通知設計が割り振っている。1971年のサイモンが言った「注意を効率的に配分する必要」は、いつのまにか「あなたに代わって誰かが配分する仕組み」になった。

注意を奪う技術の三層構造

なぜ私たちはスマートフォンから目を離せないのか。その答えは個人の意志力の問題ではなく、意志力を迂回するよう設計された技術にある。スタンフォード大学のB.J.フォッグB.J. Fogg
スタンフォード大学行動デザイン研究所の創設者。コンピュータが人間の行動をどう変えるかを研究する「説得技術」の先駆者。Fogg行動モデル（B=MAP）を提唱した。が2003年に提唱した説得技術Persuasive Technology
コンピュータやデジタル製品を使って、人の態度や行動を変えることを目的とする技術の総称。スマートフォンアプリの多くに応用されている。のフレームワークをもとに、注意を奪うメカニズムを三層に分解する。

この三つが同時に揃ったとき、人は「自分で選んだ」と感じながら、実際には設計された行動を取っている。動機がなければ通知を無視できる。行動が面倒なら途中でやめる。きっかけがなければそもそも始まらない。だがアプリの設計者は三つすべてを最大化するように製品を作り込む。

この設計が十数年にわたって効き続けた結果、何が起きたか。グロリア・マークの研究チームは2004年から2021年まで、オフィスワーカーが1つの画面に集中している時間を計測し続けた。結果は衝撃的だった。2004年には平均2分30秒あった集中持続時間が、2021年には47秒にまで縮んでいた。約3分の1。脳が「新しいもの」に耐えられる時間は、20年足らずで三分の一に縮退した。これは設計が勝ち続けた証拠であり、同時に、人間の認知が変形された証拠でもある。

47秒。これは、あなたが本を1段落読み終える前に、無意識に別の画面を見てしまうことを意味する。「集中力が落ちた」のではない。集中できる構造が壊されたのだ。しかもこの劣化は、本人が気づかないうちに進む。注意経済が奪っているのは、日々の時間だけではなく、長時間ひとつのことを考えられる脳そのものである。

注意をめぐる半世紀

入札の嵐のなかで

サイモンの予言は、予言としてはもう終わっている。私たちはまさにその世界に住んでいる。情報は無限にあり、注意は有限で、その有限な注意をめぐって無数の企業が入札合戦を繰り広げている。

だが、ここで問題を「テクノロジー企業が悪い」と要約するのは簡単すぎる。注意を奪う設計はたしかに存在する。だがその設計が機能するのは、人間の脳が新奇性バイアス新奇性バイアス（Novelty Bias）
新しい情報や刺激に自動的に注意を向ける脳の傾向。進化的には生存に必要だったが、デジタル環境では無限の新着コンテンツに対して無防備になる。を持っているからだ。新しい情報に反応するよう進化した脳を、無限に「新しいもの」を供給する環境に置いたとき、何が起きるか。答えは明らかだ。

問題の根は二重にある。設計者は注意を引く仕組みを作り、脳はその仕組みに反応するようにできている。どちらか一方だけを責めても、構造は変わらない。

そしてこの構造は、すでに個人の時間泥棒の話を越えて広がっている。エンゲージメント最大化のアルゴリズムは、最も注意を引きやすいコンテンツ——すなわち怒り・恐怖・分断——を優先的に配信する。マサチューセッツ工科大学の2018年の研究（Vosoughi et al., Science）は、Twitter上で偽情報は真実の情報より約6倍速く1500人に到達することを示した。アルゴリズムは正しさを選ばない。滞在時間を伸ばすものを選ぶ。その結果、選挙、ワクチン、戦争、あらゆる公共議題の前提となる事実認識が、注意入札の副産物として歪んでいく。

2024年、社会心理学者のジョナサン・ハイトは『The Anxious Generation』のなかで、同じ構造が子どもの精神に与える帰結を記述した。スマートフォンを小学校高学年から日常的に手にした世代は、うつ・不安・自傷・自殺企図の発生率が2010年前後から急増している。とくに思春期の女子で顕著に跳ね上がった。ハイトはこれを「phone-based childhood（スマートフォンに依存した子ども時代）」と呼び、遊び・身体接触・直接の会話が注意経済のスクロールに置き換わった影響の大きさを警告した。

注意経済は、もはや個人の生産性を削る話ではない。民主主義の前提、子どもの発達、公共的議論の健全性——そのすべてを賭金にして、毎秒の入札が続いている。サイモンが1971年に見ていた「希少資源としての注意」は、貨幣と違って社会全体の判断力の原資でもあった。それが先に涸れていけば、何を買うかを決める能力そのものが失われる。

では私たちに何ができるか。まず、自分の注意がどこに流れているかを知ること。先ほどのシミュレーターで見た数字を、もう一度思い出してほしい。「自分で選んだ」注意の割合は、思ったより少なかったはずだ。その差分が、設計によって奪われている注意の量だ。

次に、自分の側の設計を変える。通知は原則オフにし、重要な連絡だけに絞る。ロック画面の赤いバッジ（未読数）を消す。スマートフォンを寝室に持ち込まない。SNSアプリはアンインストールし、どうしても必要ならブラウザ版だけで開く——これだけで「促し（Prompt）」の大部分が消える。さらに、割込みのない時間を毎日まとまった単位で確保する。グロリア・マークが25年の研究を経てたどり着いた結論は単純だった。集中は意志の問題ではなく、環境設計の問題である。

注意経済そのものを止めることはできない。サイモンの予言が現実になったように、ゴールドハーバーの通貨の比喩も、もはや後戻りできない地点にある。だが、自分がどの入札に応じるかは、自分で選べる。金を何に使うかを選べるように、注意を何に使うかを選ぶ。それは、あなた自身の人生を取り戻すと同時に、社会がまだ共通の事実を持てる状態を保つことでもある。